産後に職場に復帰せず、
転職するメリットとデメリットとは？

保育士として働き続けたいけれど、産後に職場復帰しづらいと悩む人は少なくありません。もし、元の職場に復帰せずに転職する場合、どのようなメリット・デメリットがあるのか解説していきます。産休・育休を取得したいけれど、職場復帰しづらいと考えている人は必見です。

産後に元の職場に戻れる？

共働き世帯が増えつつある現代では、産休・育休を取得して産後に戻ってくる人は増えています。もし、他の職員が産休・育休を取得している実績があるなら、戻れる可能性が高いでしょう。ただし、戻ってきても早期退職する人が多い、取得中に辞めてしまったなど、産後にバリバリ働いている人がいない場合は、職場復帰しにくい風土が出来ているかもしれません。意外と戻ってみたら難なく働けるケースもありますが、職場の人間関係から戻れないと考えている人は思い切って転職するのも一つの方法です。

産後に職場復帰するメリットとは

赤ちゃんがいると、忙しい保育士の仕事とプライベートを両立させるのが難しくなります。早退・遅刻をする先入観を持たれてしまうので、転職先を探すのは厳しいかもしれません。その点、職場復帰なら、赤ちゃんがいると分かっているので、ある程度は融通を効かせてくれるケースもあります。まずは、職場復帰してみて、赤ちゃんがいる状態で働き続けられそうか試しに働いてみるのがおすすめです。

産後に職場復帰するデメリットとは

人手不足の職場に復帰する場合は、赤ちゃんの体調不良で早退・遅刻する時に、他の人にしわ寄せがいきます。産休・育休中も周囲の負担が大きかったはずなので、職場復帰を歓迎していないケースもあります。たとえ周囲に冷たい目で見られたとしても、信用を回復するまで働き続けられるかどうかが大事です。もし、関係性の修復が難しい場合は、職場復帰を諦めて再就職の道を目指すのも一つの選択肢です。

転職エージェント（紹介会社）からの一言

小さな子供を持つ人が転職する場合は、子どもを保育園に預けることを前提として採用されます。基本的にどの職業でも、小さな子供がいると転職活動は厳しいものです。復帰できるのであれば一旦元の職場に戻り、ある程度子どもが大きくなって、体調を崩す心配がなくなったタイミングで転職するのがおすすめです。ただし、保育園が決まらないとどの道職場復帰できないので、待機児童問題で入園できない場合は、一度退職しなければならないかもしれません。

子育てで職場を離れても再就職（転職）できる？

ここからは、子育てで一旦職場を離れて、時期を見計らって再就職する際のメリットとデメリットを紹介していきます。職場復帰するか悩んでいる人は、下記を参考にして元の職場に戻るか、一度退職して頃合いを見て再就職するかを判断してみてくださいね。

一度退職し保活をして再就職するメリット

子育てで一度保育士を辞めて、ある程度育ててから再就職する場合は、子どもとの時間を大切にできます。自分の子供を育てた安心感・達成感から、保育士に再び戻る際も子育てに関する後悔が少ないでしょう。実は、職場復帰して保育士を続けても、直ぐに退職する人は少なくありません。実の子を保育園に預けて、他の子の面度をみることに、罪悪感を抱えるケースが多いのです。ある程度大きくなるまで子どもの面倒をみたい、と考えているなら一旦職場を離れるのもありでしょう。

一旦退職して落ちついた頃に再就職するデメリット

一旦職場を離れ、保育士として活動していない期間があると、再就職時に不利になる可能性があります。ブランクがあると即戦力になるかが分からないうえに、退職当時と復帰時の保育が大きく様変わりしているケースがあるのです。経済的な余裕がなく、将来的に共働きに戻りたい場合は、離職すると復職が厳しくなる可能性も考慮しておかなければなりません。

転職エージェント（紹介会社）からの一言

保育士を辞めてから職を探すまでの期間が空くほど、ブランクが長いほど再就職は不利になります。人手不足と言われている業界だからこそ、即戦力になる人を希望しているためです。ただし、ブランクを感じさせない振る舞いで、かつ自信に満ちあふれている人なら、離職後もすぐに再就職先が決まるでしょう。子育ての経験があれば、保護者からの受けが良く、保育士として重宝されます。書類選考・面接時のアピール次第で、再就職先は見つけられるので安心してくださいね。

職場復帰するか、
離職後に戻るかは経済的な余裕があるかで判断しよう

産休・育休を経て職場復帰するか、退職し子どもから手が離れた頃に再び働くかどうかは、経済的な余裕があるかどうかで判断したいところです。働いていない期間が長いほど、生涯賃金が大きく異なるため、老後の暮らしに影響が出てきます。今は3組に1組が離婚すると言われている時代。何かあっても子どもと自分を守れるように、完全に職から離れるのではなく、再就職する道を考えておくと経済面でも安心です。